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業務用ゲーム機の祭典で消費税対応やインバウンド製品に注目集まる

2016年02月25日


日本アミューズメントマシン協会と全日本アミューズメント施設営業者協会連合会は2月19日と20日の2日間、千葉市の幕張メッセで「ジャパンアミューズメントエキスポ2016」を開催した。

関連企業37社が最新のアーケードゲームやプライズマシン、メダルゲームを展示したほか、消費増税やインバウンド需要など、ゲームセンターを取り巻く環境の変化に対応した製品も多数出展された。また、タイトーと楽天Edyの提携をはじめ、コナミとセガが汎用電子マネーのインフラ整備を共同で検討することも発表された。ゲームセンターにおける電子マネーの導入については、従来100円単位だったプレイ料金が1円単位で設定できる点やポイントの付与、顧客分析、集金業務の軽減など、様々なメリットが期待されている。

インバウンド関連では、光新星が最大13カ国の外貨を日本円に両替できる「自動外貨両替機」を提案。外国人観光客の利便性を高めることで、新たな客層を開拓するシステムとして注目を集めた。

会期中は、ビジネスデーと一般公開日の両日で合計1万7053人が来場した。次回はドワンゴ主催のゲームイベント「闘会議2017」と合同で、来年2月に幕張メッセで開催される。



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