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全遊振例会、データ分析用いた店舗サービスの最適化を呼びかけ

2018年02月16日


国遊技ビジネス振興会は2月15日、第6期2回目となる例会セミナーを都内台東区のTKP上野ビジネスセンターで開催した。当日は、同会の三井慶満最高顧問が、ネット時代の加速に伴う危機感を訴えたほか、BDS代表取締役の出村一郎氏、矢野経済研究所上席研究員の鮫島将克氏がそれぞれ講演を行った。

このうち三井氏は、近年進化が著しいAI(人工知能)を活用した様々な業務効率化を社内で進めていることに触れる一方、実生活での利便性が増しているネット時代が加速していることについて、「生活が、どんどん便利で楽に変わっていくなか、パチンコが置き去りになってしまうのではないかという不安がある。その中で実際に来店してもらうには、サービスのあり方について、データを集め、最適化を図ることが重要なのではないだろうか。遊技機の進化もそうだが、新しいテクノロジーと連携して一歩を踏み出すことが必要だ」と呼びかけるなどした。

また、矢野経済研究所の鮫島氏は、減少し続ける日本の人口やファン参加人口などを踏まえ、将来的な業界動向を推測。業績を維持することの難しさに加え、競争の激化に伴い、将来的には600台クラスなどでも淘汰されてくる店舗がでてくる見通しを示した。加えて鮫島氏は、今後の生き残りに必要な考え方として、「経営店舗の実力を把握したうえで、新規出店による拡大戦略だけでなく、効率的な経営を行うためのスクラップ&ビルドを検討し、選択と集中を進めることが大事」と説明するなどした。



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