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船井総研が「スロットバラエティ専門化モデル」を提案

2018年03月30日


船井総研は3月27日、都内中央区の東京本社で「REモデル 攻めのスロット経営セミナー」を開催し、同研究所上席コンサルタントの岡聡氏、チーフ経営コンサルタントの渡邊龍信氏らが講師を担当したほか、広島県内で「トーヨー」を展開する東洋商事の長谷川康垣社長が講演した。

岡氏は、ホール業界が衰退期に入っていることから、これまでの修正型や積み上げ型の経営計画では未来がないと指摘。生鮮食品や惣菜などに資源を集中させることで業績を伸ばした小売店の事例を紹介しながら、「店舗全体の付加価値を高めながら特徴部門のメリハリを強化して顧客密着型の戦略を構築することが、対大手との戦いで大きな武器になる」と述べた。渡邊氏は「大手が推進する総合化に対して中小は専門化を最速かつ最短で実現し、そこに専任者を抜擢することで再現性の高い増収増益モデルを構築できる」と述べ、同社が新たな営業スキームとして推奨する「20円スロットバラエティ専門化モデル」を紹介。資本力のある大手が強みを発揮するAタイプや、現在、主力になっている旧基準機での競争を避け、大手があまり力をいれていない新基準機をメインに構成するバラエティコーナーに資源を集中させるというもので、渡邊氏は「客層を絞り込み、競合が扱わない独自商品を開発することが重要。そのためには、機種の選定や戦略策定の決定権を持つ『スロットスーパーバイザー(SSV)』を育成することも必須となる」と語った。

さらに、この「20円スロットバラエティ専門化モデル」を導入したことで増収増益とともに機械代の大幅削減も実現した東洋商事の長谷川社長は、「営業の視点を従来の機種偏重からユーザー心理に訴える戦略に切り替えたことで、客層の差別化に成功した。若手社員をSSVに抜擢したことで新しいキャリアパスが生まれたほか、スタッフのモチベーションやチェーン店間のライバル意識が醸成され、組織の活性化にもつながった」と語った。



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